この記事の要点
議事録作成から関連業務まで自動化。3ツール連携で会議後の工数をほぼゼロに
Google Meet・Gemini・NotebookLMの連携で議事録工数をほぼゼロに。16名コンサル会社が会議後の関連業務まで自動化した実践事例。
導入企業プロフィール
経営コンサルティング
16名
議事録・情報共有の負担
Meet + Gemini + NotebookLM
抱えていた課題
経営コンサルティングを手がける16名規模の企業では、クライアントとのオンライン会議が毎日複数回発生します。会議後の議事録作成、欠席者への情報共有、上長への報告、次回議題の準備など、会議に付随する業務が大きな負担となっていました。
⚠️ 具体的な課題
- 1時間の会議に対して、議事録作成に30分〜1時間かかっていた
- 欠席者への情報共有のため、議事録を別途整理する必要があった
- 上長への報告用に、要点をまとめ直す作業が発生していた
- 次回会議の議題作成が属人化し、引き継ぎが困難だった
- 本業のコンサルティング業務に集中したいメンバーにとって大きなストレス
「議事録作成はルーティンながらも軽視できないタスク」という認識はあったものの、本業に集中したいメンバーにとっては、毎回の手作業が大きな心理的負担となっていました。
実施した施策
Google MeetGeminiNotebookLM 3つのGoogleツールを連携させ、会議の文字起こしから議事録作成、情報蓄積までを一気通貫で自動化する仕組みを構築しました。
文字起こし
要約・整理
蓄積・活用
📌 自動化の流れ
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1
会議の文字起こし
Google Meetの自動文字起こし機能をONにして会議を実施。発言内容がリアルタイムでテキスト化される
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2
Geminiによる要約・議事録化
文字起こしデータをGeminiに渡し、「議事録形式でまとめて」「決定事項とアクションアイテムを抽出して」と指示
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3
NotebookLMへの蓄積
作成された議事録をNotebookLMに登録。過去の議事録を横断検索したり、質問形式で情報を引き出せる状態に
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4
次回議題の自動生成
NotebookLMに「今回の積み残し課題と次回までのアクションをまとめて」と質問し、次回議題の素案を自動作成
💡 工夫したポイント
Geminiへの指示テンプレートを社内で統一し、誰が議事録を作成しても同じフォーマットになるようにしました。また、NotebookLMにはクライアントごとにプロジェクトを分けて議事録を蓄積することで、「このクライアントとの過去の議論で〇〇について話したのはいつ?」といった質問にも即座に回答できる環境を整えました。
得られた成果
「会議後の議事録作成や情報共有のストレスが完全に解消されました!もう手作業には戻れません。NotebookLMに蓄積された過去の議事録から、必要な情報をすぐに引き出せるのも便利です。」
— コンサルタント Dさん自動化された関連業務
- 議事録の作成・フォーマット整形
- 欠席者への情報共有(議事録URLの送付のみで完了)
- 上長への報告(要約版の自動生成)
- 次回会議の議題作成(積み残し課題の自動抽出)
- 過去の議論内容の検索・参照
導入のポイント
この自動化の仕組みは、Google Workspaceを利用している企業であれば、追加コストなしで導入できます。特別なシステム開発は不要で、既存のツールの機能を組み合わせるだけで実現可能です。
🚀 段階的な導入がおすすめ
まずはGoogle Meetの文字起こし機能だけを有効にし、その出力をGeminiで整形する運用から始めましょう。慣れてきたらNotebookLMへの蓄積を追加し、最終的には次回議題の自動生成まで拡張していくのがスムーズです。一度にすべてを導入しようとすると定着しづらいため、段階的なアプローチをお勧めします。
まとめ
16名規模のコンサルティング会社において、Google Meet・Gemini・NotebookLMの連携により、議事録作成に関わる工数をほぼゼロにすることができました。会議後の関連業務まで自動化することで、コンサルタントが本業に集中できる環境が整いました。
- Google Meetの文字起こし→Geminiの要約→NotebookLMの蓄積という流れを構築
- 議事録作成だけでなく、情報共有・報告・次回議題作成まで自動化
- 過去の議事録を横断検索できる「会議ナレッジベース」が構築された
- 追加コストなし、Google Workspaceの既存機能の組み合わせで実現
会議関連業務の効率化を検討していますか?
議事録自動化の導入について、お気軽にご相談ください。
無料相談を予約するこの事例で確認した実務ポイント
対象業種: ITサービス業
支援の観点: 業務フローの棚卸し、既存ツールの整理、現場で使い続けられる運用設計、導入後の定着確認。
同じ課題に向く企業: IT担当者が不在、紙や表計算での管理が限界、AIや自動化を試したいが社内だけでは進めにくい企業。